図解・教務主任の仕事

東洋館出版社 Verified independent store

→

教務主任の実務必携！次期学習指導要領に備え、教育課程に「余白」をつくり、教員・子どもの負担を減らし、教育活動全体を最適化する方法を1冊に！ 本書の概要 「教育主任に求められる役割」「教育課程を編成するとはどういうことか」といった基礎・基本、「カリキュラムをオーバーロードさせない」「余剰時間を最低限に抑える」「年度の途中で授業時数を調整する」「特例校制度を利用 せずに授業時間を短縮する」といった応用に加え、「調整授業時数制度」「裁量的な時間」「学習内容の学年区分の弾力化」「週28コマの発想で『余白』をつくる」など、次期学習指導要領改訂に係る新しい提言・制度への対応方法までまとめています。 本書からわかること 教務主任として求められる仕事の基礎・基本がわかる 本書では、教務主任の仕事を無理なく、効率よく遂行していくために必要となる考え方と方法をまとめています。 ●教育課程の要諦●教育課程編成の原則と手順●授業時数の“標準”の捉え方●特色ある教育環境のつくり方●年間標準授業時数に準拠させる●教育課程の枠組みをつくる●学校行事への時数の割り振り●本来担うべき業務に立ち戻る など ２年目以降の教務主任として期待される仕事の遂行方法がわかる ２年目以降となると、教員一人一人の働き方に応じた教育課程の立案、授業改善に資する教育課程の運用、年度内のさまざまな状況の変化に応じられる柔軟な教育課程の調整など、教務主任ならではのさらなる専門的力量の発揮が求められるようになります。そうした応用的な業務を遂行するために必要となる考え方と方法をまとめています。 ●授業１コマ40分を実現する教育課程編成●カリキュラムをオーバーロードさせない●年間授業総時数を必要最低限に抑える●教育課程のチューニング方法●無理なく『○○教育』を取り入れる方法●年度途中の時数配当の見直し●年間を通して見通しのもてる時間割作成 など 次期学習指導要領に係る新制度や教育課程の新しいあり方への対応方法がわかる 現在も、教育課程特例校制度や授業時数特例校制度など、学習指導要領の規定によらない特別の教育課程を編成できる諸制度がありますが、こうした制度を利用するには特例校の指定を受けることが必要となります（本書ではこれらの制度解説も取り上げています）。それに対して、2025年9月に公示された中央教育審議会「論点整理」においては、第３章において「多様な子供たちを包摂する柔軟な教育課程の在り方」と銘打ち、多様な子どもたちを包摂できる教育課程の実現に向け、特例制度の指定を受けることなく、教育委員会や学校の判断で年間標準授業時数を調整するといった、柔軟な対応を可能にする施策を打ち出しています。加えて、授業時数の平準化を目指し、「年間35週、週29コマ」から「年間40週、週28コマ」にするといった発想をもち、「実施可能な授業時数：1120コマ（40週×28コマ）−60コマ−45コマ＝1015コマ」とする例を挙げています。こうした新制度や新提案に正対し、本書では「いま・このときからできること」「新しい仕組みが正式に制度化されることでできること」といった切り口から、次期学習指導要領に係る新しい提言・制度への対応方法についても収録しています。 ●調整授業時数制度●裁量的な時間●学習内容の学年区分の弾力化●「余白」を生む週28コマの時間割編成 など Show more