改訂版 石油・天然ガス開発のしくみ

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＜好評発売中＞技術・鉱区契約・価格とビジネスモデル 著者 一般財団法人 日本エネルギー経済研究所／ 独立行政法人 石油天然ガス・金属 鉱物資源機構 共同編集兼清 賢介 監修 出版社 化学工業日報社 発行日 2020年３月５日発売 サイズ B5判・350頁 ISBN 978-4-87326-717-3 本書の概要 伝統的アプローチから非在来型エネルギーまで－石 油開発ビジネスを理解するための必読書 経済活動を支える石油や天然ガスがどのような仕組みで生産され、どのような課題を抱えているかを正しく理解することは、経済動向や世界のエネルギー情勢を考える上でも極めて重要です。本改訂版では「石油・天然ガス開発」ビジネスの基本となる科学的理解や技術、契約の構成、事業の仕組みや収益構造などの実務をはじめ、石油開発の最新動向や展望や経済学などについてもわかりやすく解説しています。伝統的な石油開発の手法から石油資源の概念を大きく変えるシェールガスやメタンハイドレートなど非在来型天然ガスエネルギーの科学までをカバーし、各章の末尾には日英対訳の用語集を付記しました。「石油・天然ガス開発」ビジネスを目指す方には入門書として、産業界、金融・保険、商社、法律事務所や会計事務所などで関連業務に携わる方、報道関係者、大学や研究機関の研究者、政府や各種機関の政策担当者、外交官などの方々には辞書代わりの手引書としてご利用ください。 【目 次】 第１章 石油と石油産業 1.1 文明を支える石油 1.2 石油産業の区分とプレーヤー 1.3 石油とは 1.4 石油の賦存−地球の構造と堆積盆地 1.5 石油の起源と油田、ガス田の形成 1.6 石油はどれだけあるのか：石油と天然ガスの埋蔵量 第１章 用語集 第２章 石油開発の手順と契約 2.1 石油開発の手順：鉱区取得から石油生産まで 2.2 鉱区契約と生産物の配分 2.3 共同操業協定 2.4 事業不参加と権益譲渡 2.5 その他の共同開発協定 第２章 用語集 第３章 石油の探鉱 3.1 探鉱作業の手順 3.2 探鉱作業の実際：G&G スタディ 3.3 石油の資源量評価 3.4 開発準備作業：資源量の評価とFeasibility Study 第３章 用語集 第４章 坑井掘削と坑井調査 4.1 坑井の種類 4.2 掘削の原理と掘削装置 4.3 坑井掘削の手順 4.4 坑井調査 4.5 坑井仕上げと生産性の改善 4.6 坑井技術のブレークスルー：シェール革命 第４章 用語集 第５章 油田・ガス田の開発と生産 5.1 開発作業の手順 5.2 開発計画の構成 5.3 貯留層評価と生産計画：在来型油ガス田のモデル 5.4 増進回収法（IOR／EOR） 5.5 生産設備 5.6 生産開始後の作業 第５章 用語集 第６章 天然ガスの開発と利用 6.1 天然ガスの特徴と利用形態 6.2 天然ガスの供給システム 6.3 LNG 6.4 天然ガス利用の新分野 第６章 用語集 第７章 石油と天然ガスの価格 7.1 原油価格 7.2 天然ガスの価格 7.3 長期価格見通し 第７章 用語集 第８章 石油開発の経済学 8.1 石油開発のビジネスフロー 8.2 キャッシュフローチャートの要点 8.3 ビジネスモデルと経済性評価 8.4 事業リスクと資金調達 8.5 ファームアウトの経済学 8.6 公的支援と政府の役割 第８章 用語集 【付録】石油開発経済性検討モデル（Excel形式ダウンロード） 第９章 石油開発の動向と展望 9.1 世界の石油開発動向 9.2 社会経済環境の変化と石油開発 9.3 技術進歩と石油開発 9.4 シェール革命と非在来型天然ガス 9.5 非在来型石油で変貌する世界の石油地図 9.6 石油開発の展望と課題 第９章 用語集 参考文献 Box（コラム）石油の埋蔵量はどのくらい？／石油の無機起源説／資機材やサービスの調達（procurement）／埋蔵量の推定／リグの勤務体制／シェールはなぜ「頁（ページ）岩」なのか／シェールガスの父 George P. Mitchell／埋蔵量の第三者評価／Take or Pay 条項／シェールガス革命と米国のLNG輸出／FOB価格とCIF価格／鉱山会計と税制／成功払い融資とOne Project One Company方式 Global Disclaimer（免責事項）「【付録】石油開発経済性検討モデル」は監修者が参考情報として作成したものですが、正確性や完全性を保証するものではありません。また、読者への一般的な情報提供であり、投資へのアドバイスを目的としたものではありません。したがって、本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。引用にあたっては『石油・天然ガス開発のしくみ 改訂版』（化学工業日報社）付属資料からの引用である旨を明示くださるようお願いします。※Copyright (C) The Institute of Energy Economics, Japan All Rights Reserved. Show more